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人材育成における3つの柱とは?OJT・Off-JT・自己啓発の基本と活かし方

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企業が持続的に成長するためには、従業員のスキルアップやマインドセットの変革が不可欠です。

その中核となるのが「人材育成」。多くの企業が、人材育成に力を入れたいと考えているのではないでしょうか?しかし、時間がないからと言って、闇雲に研修を行うだけでは十分な成果は得られません。

効果的な育成を実現するためには、「OJT」「Off-JT」「自己啓発(SD)」という3つの柱を正しく理解し、バランスよく組み合わせる必要があるのです。

本記事では、それぞれの定義からメリット・デメリット、具体的な活用ステップまでを詳しく解説していくので是非参考にしてください。

【人材育成の3つの柱】OJT・Off-JT・自己啓発の定義と特徴

そもそも、人材育成を支える3つの柱とはどのようなものをいうのでしょうか?まずは、3つの柱そのものがどのような手法となるのか、基本から確認していきましょう。

簡単な定義・特徴は以下の通りです。

手法定義主な内容特徴
OJT職場内訓練実務を通じた直接指導即戦力化現場密着型
Off-JT職場外訓練研修・セミナー・座学体系的な知識習得非日常
自己啓発自己研鑽自発的な学習(資格・読書)主体性の向上幅広い知識

それぞれの特徴は大きく異なります。そして、定義・特徴が異なっているからこそ、組み合わせて育成を行っていくことで、各育成方法の足りない部分を補うことが叶うのです。

ここからは、各育成方法についてより深くメリット・デメリットを踏まえて解説していきます。

【OJT】実際の業務を通じて行う指導・教育

昨今の人材育成において、もっとも一般的だとされるのがOJT(On-the-Job Training)だと言えるでしょう。 上記でも触れたように、OJTは、日常の業務を遂行しながら必要なスキルを習得させる手法です。ここではOJTのメリット・デメリットについて見ていきましょう。

OJTのメリット

個々のレベルに合わせたきめ細やかな指導ができるため、教育の即効性が高いのが最大のメリットだと言えます。

現場で実際に使用するツールや判断基準を直接学べるため、学んだことをその場ですぐに実践に活かせる点が大きなポイント。例えば、営業同行で先輩のトークを間近で聞き、その直後の振り返りで改善点を確認するプロセスは、短期間でのスキルアップに直結します。

現場の状況に即した「生きた技術」を効率的に継承できるため、多くの企業で中核的な育成手法として採用されています。

OJTのデメリット

一方デメリットとしては、指導にあたる担当者の能力や熱意によって、教育の質が一定しないという課題があります。

体系的なマニュアルが整備されていない場合、指導者が「自分のやり方」を無意識に押し付けてしまい、標準的なスキルが身につかないリスクも考えられます。多忙な部署では「背中を見て覚えろ」といった放任状態になり、新人が孤独感を感じるケースも少なくありません。

育成の属人化を防ぐためには、育成される側だけではなく、育成を行う指導者向けのトレーニングや進捗管理の仕組み作りを併せて行う必要があります。

【Off-JT】研修・セミナーなど日常業務外の育成

Off-JT(Off-the-Job Training)は、現場を離れて集中的に知識やスキルを学ぶ機会を提供する育成手法です。

こちらも、古くから日本企業の人材育成手段として長く活用されてきた方法。ただ、昨今では研修・セミナーの種類が膨大に増えていること、また研修すべき内容の多様化によって何を選べばよいのか迷うことも多いでしょう。

まずは、Off-JTの基本的なメリット・デメリットを確認していきましょう。

Off-JTのメリット

Off-JTの一番のメリットは、日常業務では得られない体系的・専門的な知識を、効率よく網羅的に習得できる点です。

プロの講師や外部の視点を取り入れることで、社内の常識にとらわれない新しい考え方や最新の技術に触れることが可能になります。階層別研修やコンプライアンス講習などを一斉に行えば、組織全体で共通の認識を持ち得、チームの一体感醸成にも寄与します。

基盤となる理論をしっかり固めることで、現場での応用力向上を支える役割を果たすと言えるでしょう。

Off-JTのデメリット

ではOff-JTにはどのようなデメリットがあるのでしょうか?一般的には、学んだ内容が抽象的になりやすく、実際の現場業務との結びつきが弱くなる傾向があるとされます。

研修の場では理解できても、「仕事にどう活かせばいいのか分からない」という状態に陥り、受講が目的化してしまうことが少なくありません。また、外部講師への謝礼や会場費などのコスト、従業員が業務を離れることによる一時的な労働力低下も考慮すべき点です。

研修を受けっぱなしにせず、現場に戻ってから実践する。いわゆるインプットとアウトプットを同時に用意しなければ、教育投資としての対価は得にくいでしょう。

【自己啓発】社員が自ら能力を伸ばすための方法

3つ目の柱となる自己啓発(Self Development)は、会社主導ではなく、従業員が自身のキャリアや興味に基づいて行う自発的な学習を指します。

従業員自身が己の能力を伸ばすと考えると、企業にできることが少ないようにも感じます。しかし、自己啓発を誘発するには、企業の助けが必須な面もあるのです。メリット・デメリットともに確認していきましょう。

自己啓発のメリット

自己啓発の大きなメリットは、従業員自身の主体性が育まれ、変化の激しい市場環境にも適応できる柔軟な人材を育成できる点にあります。

会社から与えられる教育だけでなく、自ら課題を見つけて学ぶ習慣を持つ社員は、高いモチベーションを維持しながら自走する力が強くなるはずです。例えば、業務時間外でのプログラミング・語学の習得は、将来的に新しい事業領域に挑戦する際の大きな武器となります。

個人の成長が組織の多様性を生み、結果として企業全体の競争力を高めるサイクルを育んでくれるでしょう。

自己啓発のデメリット

一方で、自己啓発には個人の意欲に依存するため、学習に取り組む社員とそうでない社員の間で、能力格差が広がりやすいという側面があります。

仕事が忙しすぎたり、学習のメリットを感じられなかったりすると、自己啓発に取り組む余裕がなくなることもあるでしょう。また、個人が学んでいる内容が必ずしも現在の業務に直結するとは限らないため、組織としての方向性とズレが生じる可能性も否定できません。

会社側としては、資格取得支援制度や書籍購入補助などを通じて、学びやすい環境を整える「きっかけ作り」が不可欠です。

人材育成における3つの柱の基本ステップとポイント

では、これら人材育成における3つの柱をどのように活用すべきなのでしょうか?

結論から言えば、各手法の基本やステップを正しく理解し、OJT・Off-JT・自己啓発をバランスよく取り入れることです。取り入れる割合は、企業の事情によっても異なるため、臨機応変な対応が必要です。

ここでは、それぞれの基本ステップとポイントを見ていきましょう。

OJTの基本ステップ

OJTを効率的に行うには、計画的なステップを踏むことで、教える側・教わる側双方の負担を軽減し、着実な成長を促すことが大切です。

OJTの基本ステップは以下の通り。

  • Show(やってみせる): 指導者が手本を見せる
  • Tell(説明する): 理由や背景を含めて解説する
  • Do(やらせてみる): 本人に実践させる
  • Check(評価・指導): フィードバックを行い、改善を促す

なお、それぞれのステップで気をつけるべき点もあります。併せて確認しておきましょう。

  • Show:手法・手本を統一する(人によってやり方が異ならないようにする)
  • Tell:育成対象が理解できるレベルで説明する(いきなり専門用語を使わない)
  • Do:育成対象者から相談があるまでは手を出さない
  • Check:基本的にポジティブな言葉選びをする(相手のやる気をそがないように)

Off-JTの基本ステップ

Off-JTにおける研修を「イベント」で終わらせ内容にするには、セミナー・研修を受けて終わりではなく、実務への架け橋を作ることが重要です。

以下はセミナー・研修を実施するまで、した後の流れやポイントになります。

  • ニーズ把握: 現場で不足している知識・スキルを特定する
  • プログラム設計: 目的に合った講師や教材を選定する
  • 実施: ワークショップ形式などで能動的な参加を促す
  • フォローアップ: 研修後のアクションプランを作成し上司と共有する

多くの場合、セミナーや研修を受ければ、それだけで従業員のスキルアップが望める訳ではありません。習得したスキル・知識を生かせる場面をどう作るのかまで事前に考えておきましょう。

自己啓発の基本ステップ

人材育成における3つ目の柱、自己啓発においては、社員が「自ら学びたい」と思える仕組みと動機付けのデザインが必要です。以下は、企業側がすべきことになります。

  • 目標設定の支援: キャリア面談を通じ、目指すべき姿を明確にする
  • インフラ整備: eラーニング導入や外部スクールとの提携を行う
  • 成果の承認: 取得した資格や習得したスキルを評価や昇進に反映させる
  • 機会の提供: 学んだ内容をアウトプットできるプロジェクトへアサインする

人材育成の3つの柱のなかでも、自己啓発は従業員自身が動かなければなりません。そのため、企業側が行うべきことは、従業員が動きたいと思ったときにすぐに動ける環境を整えることに尽きます。

すぐに結果が出るとも限らないため、なかなか着手しにくい点もあるかもしれませんが、長期的な視野で従業員の成長を待ってみましょう。

まとめ

人材育成の3つの柱であるOJT(実践)、Off-JT(理論)、自己啓発(主体性)は、どれか一つが欠けても成立しません。

OJTで仕事の基礎と実践を学び、
Off-JTでさらなる理論と経験を積み重ね、
自己啓発によって専門性や人間性を深めていく。

このサイクルを回すことで、個人の成長は加速し、組織としての力も強固になります。自社の現状に合わせてこれらのバランスを最適化し、変化に強い人材が育つ環境を構築していきましょう。

なお、Off-JTのなかには、理論だけではなく実践を伴うものも存在します。当社の異業種交流階層別研修『錬成講座』は、実践的討議を通じて、主体的に考え実践する力を底上げします。

どのような研修・セミナーを選べばよいのかとお悩みの際には、お気軽にご相談ください。

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記事監修者

栗原 誠一郎
大阪大学基礎工学部化学工学科卒業。
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(旧三和総合研究所)に入社。
経営コンサルタントの中核メンバーとして、人事関連分野を中心に活動。

2016年2月、20年来の業務提携関係にあった株式会社日本経営開発研究所にシニアコンサルタントとして入社。
2017年4月、株式会社日本経営開発研究所の代表取締役所長に就任。

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