世の中では新型コロナ問題がこれからもまだまだ注目されることが予想さますが、これは、いつかは落ち着く話です。
しかし、今回、取り上げる「ダイバーシティ」は今後も労働市場で重要なテーマとして認識されていくことでしょう。
普段からきちんとした仕事をおこなっていくなかで、いかにして多様なバックグラウンドを持つ方と交流をしていきながら、多様性に対して寛容になり、より安定したライフスタイルを自分で確立するかを考えていかなければなりません。
ITテクノロジーがこれからも進化するなかで、やはり共通のプロトコルとしてのITスキルや英語などの言語を身につけることは大変重要なこととなります。
今はコロナで人流が抑制されていますが、これが収束した頃にはまた多くの外国人もやってくるかも知れません。
このようななかで、自分のスキルアップをしながら、適切な収入を得るかどうかを常に考えていきながら、よりベストな方法でお金を稼ぐことを考えていきましょう。
ここからは、最近巷で言われているダイバーシティという言語の意味やまた、これが今後のビジネスの世界にどのような影響を与えるかどうかについて考えていきましょう。
多様性を上手く受け入れることで、より充実した素晴らしい人生を自分自身で切り開いていくことができます。では早速みていきましょう。
最近良く聞くダイバーシティとは？
新型コロナウイルス感染症問題以前から、ビジネスの世界ではダイバーシティと呼ばれる考え方が幅広く浸透しています。
ダイバーシティ（Diversity）とは、日本語に訳すると「多様性」を意味します。会社などの特定の集団において年齢、性別、人種、宗教、趣味嗜好などさまざまな属性の人が集まった集団や組織のことを言います。
ダイバーシティという言葉はそもそも、人権問題や雇用機会の均等などを説明する際に使われていました。
それが転じてビジネスの世界では多様な人材を登用し活用することで、組織の生産性や競争力を高める経営戦略として認知されているのです。
ダイバーシティ＆インクルージョン
またダイバーシティは「ダイバーシティ＆インクルージョン」という言葉でも表現されています。
インクルージョン（Inclusion）は英語で受容という意味があり、多種多様な人が互いの考え方の違いや個性を受け入れながら、ともに成長することを指しています。
しかし、これは単純かつ無機質的に多様な人材が集まっているだけでなく、多くの従業員が上手く共存共栄することがダイバーシティ＆インクルージョンの特徴です。その点に関しては前提として理解しておきましょう。
ダイバーシティ経営とは？
グローバルビジネスにおいてはダイバーシティ経営という考え方も浸透してきています。
ダイバーシティ経営とは、経済のグローバル化や日本の少子高齢化が進む中で、永続的な企業競争力の強化を図るための方法です。
女性や外国人、高齢者、障害者なども含めて、多様な人材を活かし、その能力が最大限に発揮できる機会を提供することで、世界に通用する革新的なイノベーションにつなげていくことができます。
経済産業省が近年掲げた「ダイバーシティ2.0 」はダイバーシティの新たな方向性を示すものとして注目を集めています。これは中長期的に企業価値を生み出し続ける今後の経営上の取り組みです。
経産省が中心となり2017年に策定、2019年6月には改訂版がリリースされています。
またそれに伴って企業が実践するにあたっての「行動ガイドライン」と呼ばれる指標も提示されています。
またダイバーシティを推進するため「ダイバーシティ経営によって企業価値向上を果たした企業」を表彰する事業や、「ダイバーシティ2.0」に取り組む企業の選定も率先して実施しています。
経営戦略にダイバーシティが不可欠といわれる背景には、国内における労働環境の変化や個人の価値観の多様化があります。
少子高齢化に悩む日本社会においては今後、このような人を活かす経営を真剣に考えていかなければならない局面を迎えています。
次からはダイバーシティとビジネスの関係についてもう少し深く考察していきましょう。
