健康経営は正しいやり方で導入し、きちんと運用すれば、すでに導入した企業をみても多くのメリットをもたらすことがわかっています。
しかし、メリットをよく理解していない状態で、自社に健康経営を導入するような形になると、適切な効果が得られない恐れがあります。
そこで、健康経営がもたらす多くのメリットについて正しく理解できるようにわかりやすく解説していきます。
健康経営の主なメリット
健康経営を実践すれば、特に従業員の心身における健康が増進されます。
具体的にはどのような効果が得られるのか、正しく理解しておきましょう。
生産性が向上すること
従業員が健康になると、労働意欲も高まり、業務にも良い影響を与えるために生産性が向上します。
短時間で作業も完了し、残業も減ります。結果として効率的に成果が出せるようになります。
コミュニケーションも活発になり、組織全体の業務も円滑に進みます。
企業イメージの向上につながること
健康経営を実践することは、企業イメージをアピールする材料となります。
また、健康経営銘柄や健康経営優良法人などで外部からの認定を受けると、取引先へのアピールや応募者へも良い印象を与えます。
働きやすい職場となり、健康経営への取り組みは企業イメージアップに大いに貢献します。
従業員の離職リスクが減ること
働く従業員の健康状態が良ければ、離職リスクも減ります。
健康状態が悪くなって退職者が続出しているような職場では、良い従業員も集まりません。
健康経営に取り組んでいると、従業員からの評価が高まり、組織への貢献度も上がります。
結果として離職リスクが減るということです。
保険料負担が軽減されること
健康な従業員が多いと、企業の保険料が低減されます。
治療中の従業員の人数や治療回数が増えれば、医療費が増加し、社会保険などの保険料負担も増加します。
医療費が増えると、保険料負担も増えるということを認識し、自社の従業員がいつも健康であることによって保険料が低減できることを理解してください。
メリットを引き出すための健康経営の導入の流れ
社内でのプロジェクトチームの編成
健康経営の対象者は従業員だけではありません。経営者、健保、労働組合など全社・会社関係者全員を巻き込んで実施しなければなりません。
そのため、組織横断プロジェクトチームを設立し、実行力のある人にある程度の裁量権を与えて推し進める必要があります。
課題の洗い出しと確認
従業員全員の健康問題をチェックします。
定期健康診断、有給休暇の取得など、健康に関する自社の情報をデータ化することによって、具体的な目標策定や施策実施の判断の目安となるからです。
計画の実行と実行後の評価
課題の洗い出しができたら、課題解決に向けて実行方法とスケジュールを考えます。
課題解決には、誰もが取り組みやすい実行方法にすべきです。
例えば、ラジオ体操、ウォーキング、トレーニング、健康器具の設置などです。
社外へのアピールもしっかり行うこと
健康経営の実施にあたって、企業のトップが内外への健康経営の重要性や取り組み方針を正式な媒体で告知することが重要です。
例えば、プレスリリースや社内広報などを活用します。
トップのメッセージが全従業員や取引先、顧客にも伝わるようなものでなければなりません。
中堅中小企業において健康経営のメリットが最大限に生かされていると考えられる事例
※健康経営優良法人2020に認定されている中堅中小企業
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/kenkokeieiyuryohojin_jireisyu200327.pdf
社会福祉法人大洲育成園
有給消化率が30→50％へ。
ワークライフバランスが取れるようになった。
学生とのディスカッションで健康経営が話題に。
ネッツトヨタ山陽株式会社
岡山市「桃太郎のまち健康推進応援団」や岡山県「おかやま健康づくりアワード」入賞など社内外へのアピール機会が増え注目された。
働きやすい職場として採用面で良いイメージ。
店舗内に「健康コーナー」を設置し顧客とのコミュニケーション。
丸善土木株式会社
松本市の健康経営優良法人として掲載され企業のPRに繋がった。
社員同士での健康の話題が増えた。
健康経営のメリットをさらに引き出すためのコツ
「健康経営優良法人」の認定取得を目指す
「全社挙げて健康経営を実践している！」
といっても、具体的なことを話すと長くなってしまいます。
そこで、健康経営のメリットを最大限にアピールできる方法の一つが「健康経営優良法人」の認定を得ることです。
「健康経営優良法人」の認定取得を目指すと、中堅中小企業なら協会けんぽ等の「健康宣言」事業に参加できます。
そして、認定委員会による審査や日本健康会議による判定を経て、健康経営優良法人として認定されます。
第三者機関による認定ですから、企業の信用度もアップし、社内外にアピールしやすくなります。
有効な健康増進の施策の事例紹介
これまでも健康経営を実践し、見事に成功させてきた事例はたくさん存在します。
まずは、多くの健康増進施策事例を参考に、具体的な健康増進施策について学ぶことから始めましょう。
必要に応じてチームを発足させ、社内体制を整えてください。
できれば大規模な施策は避け、小規模で負担の少ない施策の実施を積み重ねていきましょう。
社内教育の徹底
健康経営についてよく知らない従業員も多く、新卒者や若年層になるほど無関心です。
定期的に行う従業員への社内教育が重要なのは言うまでもありません。
そこで、個別研修、外部講師による啓蒙セミナーなどを開催しましょう。
無理なら、インターネットを活用した「eラーニング」がおすすめです。
eラーニングなら、スケジュールの調整が不要でコストも安く、いつでも社内教育が受けられるというメリットがあるからです。
まとめ
健康経営を実践するにあたって、大企業よりも中堅中小企業のほうが大きなメリットを享受できます。
健康経営を成功させ、軌道に乗せるには、メリットを正しく理解し、数ある成功事例を参考に、会社の関係者全員を巻き込んで正しい施策を実施することが重要です。
著者：yomi
ライター歴は10年ほどで読者にわかりやすい記事を提供できるように心がけている。
