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従業員のワークライフバランスと密接に関連する健康経営

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健康経営と併せて知っておきたい考え方の一つが「ワークライフバランス」です。

ワークライフバランスは、少子高齢化が進み労働力人口が減少していく中、「働き方改革」の中でも最も重要な考え方となります。

ワークライフバランスを実践すれば、プライベート、趣味の時間、家事・育児などに費やす時間を大切にしながらメリハリをつけてしっかりと働いてもらうことで、従業員の士気を向上させ、健康状態を良好に保つ働きがあります。

ワークライフバランスにも大きな影響を与える健康経営

ワークライフバランスとは?

ワークライフバランスは、その名が示す通り、仕事と生活の両方のバランスを充実させる働き方や生き方そのものを表しています。

働き方改革で注目を浴びましたが、健康経営にもよい影響を与えることがわかっています。

そのため、健康経営優良法人の認定基準にもワークライフバランスの項目が設定されており、非常に重要な考え方として知られています。

多様な働き方を認める動き

自分に合った仕事を選択し、選んでいくような時代になってきています。

そして、仕事のスタイルも各自バラバラです。

前世代では当たり前であった就業時間や場所が全員同じといった仕事のやり方では、優秀な人材ほど仕事がやりにくくなる、といった問題が取り沙汰されるようになりました。

仕事の現場では業務が細分化され、各自の仕事の成果を結集して業務を完成させるようになってきていますので、多様な働き方を認めざるを得なくなってきています。

そのため、従来の就業規則の大幅な見直しも各企業で進んでいます。

ワークスタイルの変化による健康経営への影響

離職率が高い中堅中小企業の場合は、働き方(ワークスタイル)を見直す必要があります。

ワークライフバランスに配慮し、社内コミュニケーションを活性化すれば、離職率も大幅に低下します。

ワークスタイルの変化によって、人事制度や利用するツール、社風などもガラリと変化させる必要があります。

健康経営でも各個人とチームの両方が健康でプライベートも充実したワークライフバランスを良好に保つことで、安定した健康経営で業績アップを実現することが可能です。

近年登場した新しいワークスタイルと健康経営

リモートワーク

業務上の指示、工程管理、コミュニケーション、相談、会議、報告などをネット上で行うワークスタイルです。
組織のメンバーはどこにいても仕事ができます。

生産性の向上やコスト削減には繋がりますが、社員のメンタルヘルスには注意が必要です。

ダブルワーク

一つの会社に縛られずに、複数の会社で働くようなワークスタイルです。

既存の就業規則では認められていませんでしたが、収入が不安定になり、給与や退職金の保証ができなくなれば、兼業や同業他社への転職なども認めざるをえなくなってきています。

機密情報流出が懸念されます。

病気でも働ける仕事環境

労働人口確保のために、将来はしっかりと働く60歳以上の高齢の社員が増えていきます。

しかし、歳を重ねると病気になる確率もアップします。

持病を持つ人も増えますので、仕事と病気の治療の両方を支援するような制度作りが必要です。

職務や地域限定社員

専門知識や特殊な資格を持つ社員が、親の介護などで転勤ができない場合もあります。

介護などを続けながら安心して働けるように、職務や地域限定社員として採用するケースが増えることも予想されます。

ワークライフバランスを成功させている中堅中小企業の事例紹介

サイボウズ株式会社

「100人いたら100通りの働き方」という方針でワークライフバランスに配慮し、社内コミュニケーションを活性化させています。

離職率が大幅に低下し、従業員の生産性やモチベーションが向上しました。

参照
https://cybozu.co.jp/company/work-style/

株式会社東邦銀行

従業員の健康を大切にしており、ワークライフバランス改革を実施しています。

「朝型勤務」「インターバル制度」を導入し、各個人が健康管理しやすいようにしました。

夕方の業務を切り上げて、家族と過ごす時間の増加、スケジュール管理能力向上、スキルアップなどの成果がフィードバックされています。

参照
https://www.tohobank.co.jp/company/diversity/work-style.html

株式会社アオアクア

業務状況の共有や業務の分散を検討、電子カルテの導入によって、イレギュラー対応にも強いチーム体制を作りました。

ワークライフバランス導入後、年次有給休暇取得率は100%を維持しています。

参照
https://aoakua.net/2022/03/25/%E2%98%85%EF%BC%93%E5%B9%B4%E9%80%A3%E7%B6%9A%E2%98%85%E5%81%A5%E5%BA%B7%E7%B5%8C%E5%96%B6%E5%84%AA%E8%89%AF%E6%B3%95%E4%BA%BA%E3%81%AB%E8%AA%8D%E5%AE%9A%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%9F/

ワークライフバランスを取り入れて健康経営を成功させるためのポイント

ワークライフバランスを正しく理解することが重要

ワークライフバランスの意味を正しく知って運用していきましょう。

女性や子育てをする人だけに適用するのではなく、働く人全員が対象でそれぞれが希望する仕事と生活のバランスの保持です。

そのため、各従業員には各自の価値観の見直しや仕事と私生活のバランスを再度考えてもらう必要があります。

成功している他社の具体的な施策や取り組み事例を採用すること

ワークライフバランスを成功させている他社の具体的な施策や取り組み事例を知ることは大変重要です。

自社にはない考え方や施策など、参考にできる事例があれば、検討してみましょう。

もちろん、社風が違えばそのまま適用できないので、自社に合わせた形での導入が望ましいでしょう。

健康経営成功の秘訣は企業と従業員の両方の視点を持つこと

ワークライフバランスは、経営者が従業員に対して一方的に強制するような取り組みではありません。

企業側の視点と従業員側の視点の両方のすり合わせが必要です。

気持ちよく働いてもらい、自然に業績向上へ寄与するようなワークライフバランスの実施が理想です。

健康経営を成功させるには、ワークライフバランスの充実が欠かせませんが、本来の意味を持たない形だけの制度の導入は逆効果になることがあるからです。

まとめ

ワークライフバランスは、健康経営には欠かせない重要な考え方の一つです。

この記事でもご紹介したように、働き方改革によって、各個人が仕事と生活の両方のバランスを充実させる働き方や生き方そのものを向上させると、健康経営にもよい影響を与えます。

健康経営優良法人の認定基準にもワークライフバランスの項目が設定されているのも偶然ではありません。

ワークライフバランスは、健康経営においても非常に重要な考え方として知っておいてください。

著者:yomi

ライター歴は10年ほどで読者にわかりやすい記事を提供できるように心がけている。

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記事監修者

栗原 誠一郎
大阪大学基礎工学部化学工学科卒業。
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(旧三和総合研究所)に入社。
経営コンサルタントの中核メンバーとして、人事関連分野を中心に活動。

2016年2月、20年来の業務提携関係にあった株式会社日本経営開発研究所にシニアコンサルタントとして入社。
2017年4月、株式会社日本経営開発研究所の代表取締役所長に就任。

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