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中堅中小企業のイノベーション事例を紹介!イノベーションの定義や効果を解説

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ビジネスにおけるイノベーションとは、個人や企業が全く新しい製品、プロセス、アイデアを考案したり、既存の製品、プロセス、アイデアに新しいアプローチをすることです。

イノベーション企業はiPodやiPhone、Macbook、Apple Watch、iPadなど、多くの人が生活の必需品と考えるハイテク製品を生み出し、人々の生活様式を劇的に変えました。

イノベーションとは?

簡単に言えば、イノベーションとは、新しいビジネスアイデアを実現し、顧客やステークホルダーに価値を創造することです。具体的な定義について見ていきましょう。

イノベーションの定義

イノベーションという用語の語源は、ラテン語の動詞”innovare”です。”innovare”には「新しくする」という意味があります。

つまり、イノベーションとは、プロセスや商品、サービスなど、何かを改良したり、置き換えたりすることで新しい価値を生み出すことです。

ある企業が事業を運営している中で確固たる顧客基盤と優れた製品、そして多くのサプライヤーが存在し、サプライチェーンが完璧に機能しているとしましょう。

それによって、売上も伸びているかもしれません。しかし、グローバル化とインターネットの急速な発達によって、あらゆる業界が急速に変化しており、変化しないこと自体が危険だといえます。

イノベーションによって絶えず新しい価値を生み出すことが必要なのです。

中堅中小企業にとってのイノベーション

中小企業白書2009年版「~イノベーションと人材で活路を開く~」では、中堅中小企業にとってのイノベーションについて「研究開発活動だけでなく、アイディアのひらめきをきっかけとした新たな製品・サービスの開発、創意工夫など、自らの事業の進捗を実現すること」と定義しています。

中堅中小企業は、大企業に比べて資本力はありませんが、組織が小さいため柔軟な対応が可能です。

激変する市場環境に対応して、商品やサービスの開発に取り組むことが重要です。
白書によれば、新製品の割合が一定程度高い中小企業は、売上高が増加している企業が多い傾向にあります。

中堅中小企業のイノベーション活動の効果

東京商工会議所が2021年に実施した「中小企業のイノベーション実態調査」によれば、イノベーション活動に取り組んだ中堅中小企業はイノベーション活動によって得られた効果について、以下のように回答しています。

  • 新規事業の開発
  • 競合との差別化
  • 業務効率化
  • 従業員一人当たりの利益率が増加
  • 社員の技術レベル向上
  • 競合との差別化

上記のアンケート調査から、革新的なイノベーションの取り組みが中堅中小企業にとって重要であることがわかります。

中堅中小企業によるイノベーション事例

さまざまな中堅中小企業が、他社との競争に打ち勝ち、業界をリードする企業となることを目的として、ユニークな製品やサービスのアイデアを生み出しています。

中小企業は実際にどのようにイノベーションを実現しているのでしょうか。

株式会社アールエフ

アールエフは産業機器メーカーとして、カプセル内視鏡やデジタルX線センサーなどを開発しています。

医療産業分野において画期的な商品を続々と開発した実績が評価され、中小企業庁が選定する「2009年元気なモノ作り中小企業300社」に選ばれています。

同社のイノベーション実現のポイントはユーザーが欲しいものを欲しい価格で提供することです。

「輸入に頼らない純国産の医療機器を作りたい」という思いから、顧客である医師と対等な立場で製品開発に臨んでいます。

価格設定にもこだわりを持ち、「いくらなら買ってもらえるか」という視点からユーザーの購入希望価格を設定し、原価を逆算します。

このような取組によって、画期的な製品を世に送り出す先端医療機器ベンチャー企業へ成長を遂げました。

株式会社TSUKUMO

TSUKUMOは「SDGs×日本製ビーチサンダル」をテーマに廃材やサトウキビを使った環境に優しいビーチサンダルを開発しました。

同社は日本製のビーチサンダルにこだわりを持ち、安い海外製にはないサイズ展開、カラー展開、そして昔ながらの製法をアピールしています。

営業活動を一切せず、国内外のセレクトショップから問い合わせが殺到しています。その理由はプロモーション戦略にあります。

同社はホームページやSNS上で発信していますが、「日本製ビーチサンダル」というユニークな特徴を前面に出して、日本語と英語で発信を続けています。

まさにプロモーション上のイノベーションが成功した事例と言えます。

株式会社田代合金所

田代合金所は活版用合金の製造で創業しました。しかし、活字の衰退によって印刷事業は停滞します。

そこで、活版印刷の活字をつくる鋳造技術を活かして、アクセサリーや内装業に進出しました。

この事業転換によってアクセサリー用の合金事業で国内シェアの大半を獲得しました。

さらに金属鋳造製品の損傷箇所を超音波やX線を使わないで検査できるAIを活用した構造解析システムを開発しました。

同社は創業時の技術をベースとしながらも既存の価値観に囚われない大胆な方向転換や最新技術の導入によってイノベーションを実現したのです。

株式会社ハーツ

ハーツは大手物流会社の下請けとして創業しましたが、レンタルトラックサービス「レントラ」を生み出し、BtoBからBtoCへと大胆な業態転換を遂げました。

「レントラ」は運転手付きレンタルトラックサービスであり、このサービスによって下請け業者からの脱却を果たしました。

事業開始当初は認知度が低く、売上が安定しませんでしたが、リスティング広告やホームページの更新、プレスリリースの配布など様々なプロモーションを行いサービスをブランディング。

その結果、メディアやSNSで取り上げられるようになり、今や同社の主力事業に成長しました。

巧みなプロモーションによって自社ブランドを確立することによってイノベーションを実現した事例です。

まとめ

記事ではイノベーションの定義やイノベーションを起こした中堅中小企業の事例をご紹介しました。

イノベーションに積極的な企業ほど事業が持続し、売上を作ることが可能です。

他社の事例を参考にしながら、既存の価値観や発想にとらわれず、イノベーションを起こしましょう。

著者:篠田啓介
都内の大学卒業後、都市銀行に入行。中堅中小企業のお客様向けに融資や保険、M&Aを含む事業承継などの提案営業に従事。その後、上場企業などの大企業営業、本部の広報部や人事部も経験。メインとなる法人営業では、赤字企業向けに経営計画や資金繰り表の作成サポート業務にも従事。

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記事監修者

栗原 誠一郎
大阪大学基礎工学部化学工学科卒業。
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(旧三和総合研究所)に入社。
経営コンサルタントの中核メンバーとして、人事関連分野を中心に活動。

2016年2月、20年来の業務提携関係にあった株式会社日本経営開発研究所にシニアコンサルタントとして入社。
2017年4月、株式会社日本経営開発研究所の代表取締役所長に就任。

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