お問い合わせ

非起業のススメ

Twitter
Facebook
Pinterest
Pocket

こんにちは!栗原誠一郎です。

空前の起業ブーム

政府が副業を後押しし、企業も副業禁止規定を廃止する動きもあり、起業がブームになってきた感がありますね。

巷では起業に関心がある人のセミナーが目白押し。

最近では日経新聞にも企業で働くことの将来性を否定し、起業を勧める本の広告が大きく掲載されるようにまでなってきました。

当たり前ですが、起業して誰でも成功する訳ではありません。

何とか自分の生活をまかなえる位稼げる人でさえ、そんなに多くはありません。

そして、それ以前の問題として、事業として成長させようという発想で起業する人自体が少ないといっても良いでしょう。

副業・起業は否定すべきものか?

私は企業人の育成をしていますが、副業も賛成していますし、起業するような社員がいる事は良いことだと思っています。

長期雇用慣行のある日本の企業においても、社内だけの知見の蓄積で、現在の変化の激しい世の中で社会に貢献し続けるということは難しいでしょう。

したがって、社外との接点を増やし、どんどん視野を広げて、新しい技術やアイデアを取り入れていくことが必要不可欠です。

副業や起業がそういう成長志向をもったものであれば、それはその人にとっても、また企業にとってもプラスになるでしょう。

企業で働くのは生活のためか?

しかし、実態は、

・自分の時間が持ちたい
・会社に縛られたくない

そんな気持ちで起業に関心を持つ人が大半です。

どうしてこのような社員が増えてしまったのでしょうか?

企業で働くことは、個人ではできないような社会貢献を実現できることが醍醐味だと思います。

稟議制度というシステムは非常に優れた仕組みで、社長が判断するような大きな案件も起案という意味では一従業員でも可能です。

でも、そのような意識をもった社員はだんだん減っているのです。

これは、長い不況の中で、コストダウンとリスク回避に経営が力点を置きすぎたのが原因でしょう。

表向きは変革の必要性を説きながら、社員のチャレンジ精神に水を差すような状況になっているのです。

これでは、社員も企業で働く醍醐味を感じることはできず、生活のためだけに働くという意識になっていきます。

生活のためだけに働くのであれば、できるだけ自分の時間を持ちたいし、会社にも縛られたくない、そのような感覚になるのも仕方ありません。

企業の社会的役割・企業で働くことの意味を問い直す

確かに、「つぶれない」ことは大切です。

でも、それだけでは、社員の活力を引き出すことはできず、結果として成長もできないどころか、長期的には衰退して行きます。

今の起業ブームは、企業の社会的役割、そして企業で働くことの意味を、経営的にもそして社員にも考えてもらう時期に来ていることを示しているのかもしれませんね。

 

さて、皆さんは、企業の社会的役割、そして自分自身が企業で働くことの意味は何だと思いますか?

メルマガ登録

付加価値の高い商品・サービスの開発も含めた生産性向上のアイデアは、「人」が生み出していきます。
このように「人」の重要性がますます高まっていく時代において、弊社は世界NO.1の高生産性・高能力の一流中堅企業を育てるために、クライアントの経営・人事諸制度の改革、人材育成をバックアップしていきたいと思っております。

メルマガでは、抽象的な思考概念から実際に活用できる具体的なノウハウを提供しています。
現状を打破したい、改善のためのヒントになればと思っています。

錬成講座のお知らせ

「錬成講座」は、新卒社員が将来の経営幹部になるという、長期雇用慣行に基づいた日本的経営を前提に、先の見えない経営環境の中で企業の存続・発展を担う力のある次世代幹部人材を異業種交流の合同合宿により育成するプログラムです。
「錬成講座」は「新人」「若手リーダー」「管理職」「経営幹部」と階層別に別れております。

様々な業種の一部上場企業および同等クラスの優良中堅企業のリーダーとともに、講義時間も含め議論や対話を重ねるなかで、自分の業界や自分自身が知らず知らずのうちに囚われている固定観念に気づき、視野を広げることができます。

メルマガでは、抽象的な思考概念から実際に活用できる具体的なノウハウを提供しています。
現状を打破したい、改善のためのヒントになればと思っています。

RECOMMEND

こちらの記事も人気です

記事監修者

栗原 誠一郎
大阪大学基礎工学部化学工学科卒業。
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(旧三和総合研究所)に入社。
経営コンサルタントの中核メンバーとして、人事関連分野を中心に活動。

2016年2月、20年来の業務提携関係にあった株式会社日本経営開発研究所にシニアコンサルタントとして入社。
2017年4月、株式会社日本経営開発研究所の代表取締役所長に就任。

このメディアの読者になる

ブログの読者になると新着記事の通知をメールで受け取ることができます。

サイト内検索

弊社最新コンテンツ

弊社人気コンテンツ